転勤でマイホームをどうすべきか？主な選択肢を解説

急に転勤の辞令が出されたが、せっかく手に入れたマイホームをどうするかお悩みの方もいるのではないでしょうか？
転勤に伴いマイホームをどうするか、その選択肢として、売却、賃貸、単身赴任、などがあり、それらについて解説します。

転勤でマイホームを売却する選択肢について

まず、転勤後にまた同じ場所に戻る見込みがない場合は、マイホームの売却を考える方も多いかと思います。
売却のメリットは、保有による管理の手間とコストから解放されることです。
もし転勤後も保有し続けると、不動産管理の手間や、維持管理費や固定資産税などの諸費用がかかりますが、売却すれば、そうしたコストがかかりません。
また、物件の売却収入から、ローン残高支払い後に手元にいくらか残れば、新居への引っ越し・入居費用にも充てられます。
ただしローンの残債が売却収入を上回る場合、売却後も残りのローンを支払うこととなるので注意が必要です。

転勤でマイホームを賃貸に出す選択肢について

次に、転勤に伴い、空いた家を第三者に貸し出すという選択肢はいかがでしょうか。
賃貸に出すメリットとしては、賃貸収入が得られること、建物の維持につながること、などがあります。
賃貸に出す選択肢の最大のメリットは、賃貸収入を得られることです。
ただし、管理コストや固定資産税は、物件の所有者が負担する必要があり、それら諸費用を差し引いた額が実際の賃貸収入となります。
また、借主に物件を貸し出し、建物を使い続けてもらうことで、空き家状態にならずに済み、建物の機能維持につながります。
ただ、転勤の期間だけ貸し出す場合、契約形態は「定期借家契約」にしておくことが重要です。
決まった期間だけ借主に貸し出す「定期借家契約」なら、契約期間満了時にスムーズに退居してもらえますが、「普通借家契約」だと、借主が希望しない限り退居してもらえないので注意が必要です。
また、賃貸であれば、マイホームを手放さずに済む点もメリットです。

転勤後もマイホームを使い続ける単身赴任という選択肢

一方、単身赴任を選択し、マイホームに家族が住み続ける、第三の選択肢もあります。
単身赴任を選んだ場合、配偶者の勤務先やお子さんが通う学校を変えずに済み、引っ越しに伴う生活環境の変化を避けられるのはメリットです。
ただ、離れて暮らすことで家族の絆が薄れることや、経済負担が大きくなるのはデメリットといえます。
また、会社の家賃補助についても、家族帯同の場合と、単身赴任とでは異なることが多いので、事前に調べておきましょう。

まとめ

転勤でマイホームをどうすべきか、家族のライフステージや意向によって、ベストな選択肢は千差万別です。
売却・賃貸・単身赴任など各選択肢の長所・短所を把握しつつ、家族の意向と照らし合わせ、ベストな方法を選びましょう。
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